YouTubeやTikTok、Instagramなどで誰もが気軽に動画の視聴・配信を楽しむようになった昨今、ビジネスに動画を活用する企業も増えつつあります。そんななか、台湾やシンガポール、香港、マレーシアなどに事業拠点を持つグローバルメディア&テクノロジー企業グループ『KKCompany Technologies Inc.』の日本法人『KKCompany Japan合同株式会社（以下、KKCompany）』が、法人向け動画配信プラットフォーム「Blend Vision One」をローンチしました。
「Blend Vision One」を活用すれば、動画もライブも難しい設定なしで簡単に配信できる
「Blend Vision One」は、動画・ライブ配信に必要な機能や、セキュリティ性・秘匿性を確保するために必要な機能をすべて兼ね備えたプラットフォームです。アジア太平洋圏において高品質なプロダクトを展開し続けてきたKKCompanyならではのグローバルシナジーで、機能性も安全性も使い勝手のよさも兼ね備えたオールインワン・パッケージとして開発されました。
動画を配信するには、まず、動画ファイルをドラッグ&ドロップで「Blend Vision One」にアップロードする必要がありますが、動画編集に詳しくない場合、画質や形式はすべておすすめに設定した「プロファイルセット」を選択すればスムーズ。もちろん、UI / UXにこだわって直感的に操作できるようデザインされているので、アップロードの仕方や設定の選択方法などを取扱説明書などで確認する必要もありません。
動画をアップロードしたら、次はエンコード（圧縮変換）を開始。これに関しても、「エンコード」の表示をクリックするだけなので誰にでも簡単に操作できます。エンコードが終わったら視聴用リンクが表示されるので、あとはそのリンクをコピーして、動画やライブを観てほしい相手に送れば、視聴してもらえます。
セキュリティの高さや秘匿性を担保するための機能も充実
動画のアップロードから配信までの過程において役立っている機能としては、クリアな画質を保ちながら適切なサイズにエンコードできる「AI高画質圧縮」や、アップロードの中断を防ぐ「大規模安定配信ネットワーク」、複数かつ大容量の動画を保管するための「クラウドストレージ」が挙げられます。
さらに、セキュリティや秘匿性を高めるために、視聴者・視聴デバイス数・視聴地域・ドメインを制限する「視聴制御機能」、動画のキャプチャを防ぐ「デジタル著作権管理（DRM）／コンテンツ保護」などの機能も備えています。
また、スムーズなライブ配信を実現するために、「ライブイベント管理」、遅延を3秒以内に留める「超低遅延高画質配信」などの機能を備えているほか、配信を途中から観る人のために、「見逃し / 追っかけ再生」といった機能も施されています。ライブ配信においてももちろん、セキュリティの高さや秘匿性を担保するための各種機能を活用することが可能です。そのほか、「チャット / アンケート」機能も有しているので、視聴者からの問い合わせに迅速に対応できるのも大きな魅力といえます。
初期費用無料で月額5万円から利用可能
「Blend Vision One」は、活用頻度や配信ボリュームに応じて選べる4つの料金プランを用意。データ配信量＝1TB、ストレージ容量＝500GB、同時ライブ配信＝1イベントの「ライトプラン」は5万円、データ配信量＝3TB、ストレージ容量＝1TB、同時ライブ配信＝5イベントの「ベーシックプラン」は10万円、データ配信量＝5TB、ストレージ容量＝3tB、同時ライブ配信＝10イベントの「プラスプラン」は20万円、これを上回る頻度で利用したい企業のために、カスタム自在な「エンタープライズプラン」も用意されています。
動画を活用できるシーンはさまざまに考えられる
では、法人はどんなシーンで動画を活用することができるかというと、まず、「社内コミュニケーション」と「社外コミュニケーション」の2つのパターンが考えられます。
社内コミュニケーションに関しては、「多拠点オフィス間での情報共有」「社内イベントのライブ配信」のほか、「社員向けコミュニケーションサイトでの研修動画配信」「トレーニング動画配信」、主に商品説明に携わる営業社員などに向けて用意する「商品情報・マニュアル動画の共有」など、教育や研修に活かす方法が考えられます。
一方、社外コミュニケーションに関しては、「既存顧客・見込顧客向けの商材紹介や説明目的のオンラインセミナー」「代理店や社外パートナー向け情報共有」などで営業支援・マーケティングをおこなうことや、株主向けに株主総会や決算発表会のライブ配信をおこなったり、就活生や転職希望者向けに自社のPR動画を配信したりすることが考えられます。
時代の波に乗り遅れないためにも、動画を活用できる体制は早めに整えておくべし！
冒頭で触れた通り、ビジネスに動画を活用する企業はどんどん増えています。たとえばYouTubeの国内企業チャンネル視聴回数は、2016年には179億回、そのわずか4年後の2020年には437億回というデータがありますし、今後さらに増幅していくことが考えられます。そうなったときに時代に取り残されないためにも、まだ自社のビジネスに動画を取り入れていない企業は、Blend Vision Oneの導入を検討してもいいかもしれませんね。
※出典：Kamui trackerおよびChannnel Meter調べ
