新型コロナウイルスが世に浸透してから3年。外出の自粛要請や緊急事態宣言の発令などを受け、人々の働き方にも様々な影響を及ぼした。毎日例外なく会社へ出社し、全員が顔を合わせ仕事をするというスタイルが、コロナ禍においてそれは当たり前ではなくなった。「在宅勤務」、「リモート会議」の導入をはじめ働き方に多様性が出てきたことにより、人々の仕事に対する意識や価値観にも変化があった。
イギリスに本社をおき、人材紹介に特化した世界屈指のリクルーティング会社ペイジ・グループは、国内外を対象とした調査レポート「人材トレンド2023 無形の革命 – The Invisible Revolution」を発表。
今もなお変化し続ける“働き方”に人々はどう考えているのか?
「大退職時代」転職を考える人が大多数に
日本国内では、特定の企業に長く勤めるという社員の忠誠心が最低水準に達し、その多くが好条件の仕事を求め、転職活動を積極的に行っているという結果に。
身近にも誰かしら転職活動を考えているという人がいるのではないだろうか。
企業に求められるのは「柔軟な働き方」ができる会社
コロナがもたらした影響のひとつとして、ワークライフバランスも重要である。アンケートによると回答者のうち10人に7人が「キャリアの成功よりも心の健康とワークライフバランスを優先する」と回答。また53%が「ウェルビーイングに悪影響を及ぼすような昇進は拒否する」と、企業に対してフレキシビリティな対応を求める声が多く上がっている。
転職の際に重要視するポイントとは?
1位は「給与・報酬」と転職の際には一番の要因となる重要な観点だが、ここで2位に浮上するのが「柔軟な働き方」である。前年と比較してランクが上がっていることからコロナが与えた影響がいかに大きなものか実感できる。しかしながら、この重要性を認識しながらも多くの企業が対応に苦戦してるのもまた事実である。
本調査によると企業のうち31%が「採用活動における大きな課題の一つは期待される給与とつり合いを取ること」であると回答。給与・報酬に関しては転職における理由のひとつにもなることから企業は慎重に評価を進め、この問題に積極的に関与し、正しい判断を行うために細心の注意を払わなくてはならない。
引用元:https://www.atpress.ne.jp/news/357296
【NN編集部】